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USB-CとLightningの変換は違法?アクセサリーで買うべきは純正品

テクノロジー

世の中ではUSB-Cの普及が進んでおり、ACアダプタ充電器の端子も多くがUSB-Cとなっています。

また、2022年のiPhone14シリーズまで端子はLightningが使われていました。そんなiPhoneもついに2023年発売のiPhone15から端子に変更されました。

USB-CとLightningとの互換性を確保するため、下記のようなアダプターが売られています。

  • Lightningの端子からUSB-Cへ変換するアダプター
  • USB-C端子からlightning端子へ変換するもの

これらは問題なく利用できるのでしょうか?本記事ではUSB-CとLightningに関して気になる次のような疑問について解説します。

記事の内容
  • USB-CとLightningの変換は違法なの?
  • おすすめの変換アダプターやケーブルは?

USB-Cとlightningの変換アダプタは違法?買うべきは純正品

USB-Cとlightningの変換アダプタは違法?

USB-CとLightningの変換は違法ではありません。

ただし、USB-Cの規格としては次の2パターンのみ許可されており、規格外の製品となります。

オンラインショップなどではUSB-C(メス)-Lightningの変換アダプタが販売されていますが、これも規格外の製品となります。

変換アダプター・ケーブルとして、下記の2種類が規格で許されている。

  • Micro-Bレセプタクル → Type-Cプラグ
  • Standard-Aレセプタクル → Type-Cプラグ
https://ja.wikipedia.org/wiki/USB_Type-C

USB-Cとlightningアクセサリーで買うべきは純正品

Appleの純正品は、メーカー側が機器との動作保証や安全性を担保しています。一方、質の悪い第三者製品を使うと、データ転送エラーや発熱、感電など、トラブルに巻き込まれるリスクがあります。

そのため、変換アダプタを購入する際は、メーカー純正品を選ぶことが賢明です。価格が高くて、安全性と機器を守れる点では純正品に勝るものはありません。

まとめると以下の通りです。

  • 変換アダプタ自体は合法
  • 無許可の第三者製品は動作不具合のリスクが高い
  • 安全性を考えれば、純正品の購入が賢明

機器を長く使うために、信頼できる純正品を選択することをおすすめします。

USB-C – Lightningアダプタ

USB-C – LightningアダプタはLightning端子のケーブルやイヤホンを、USB-C端子のiPhone、iPadにつなぐためのアクセサリーです。

これひとつで充電、データ転送、オーディオの3つの主要な機能に使えるので便利です。耐久性を高めるため、このアダプタには編組ケーブルが使われています。

アダプタのUSB-C端子をあなたのiPhoneまたはiPadのUSB-Cコネクタにつなぐと、Lightningアクセサリを接続できます。

USB-C – Lightningケーブル

Lightningコネクタを持つデバイスをUSB-CポートまたはThunderbolt 3(USB-C)ポートに対応したデバイスにつないで同期と充電をしたり、USB-Cポートに対応したiPadにつないで充電ができます。

18W、20W、29W、30W、61W、87W、96WのApple USB-C電源アダプタと一緒にこのケーブルを使ってiOSデバイスを充電したり、iPhoneとiPadの一部のモデルの高速充電機能を活かすこともできます。

純正品と同等のMFiプログラム認証商品もおすすめ

価格を抑えたい、豊富な種類から選びたい、独自のデザインや機能性を求める場合は、MFi認証製品がおすすめです。

Apple MFiプログラムは、Appleデバイス専用の周辺機器を開発・製造するためのライセンスプログラムです。Made for iPhone/iPad/iPod の略称で、MFi認証を取得した製品は、Appleにより品質が保証されています。

  • Apple純正アクセサリと同等の互換性・信頼性: Lightningコネクタ、USB-Cコネクタ、またはBluetooth経由で、iOSまたはiPadOSデバイスとシームレスに接続できます。MFi認証は、厳しい性能テストと品質管理基準をクリアしたことを示すものです。
  • 「Made for iPhone/iPad/iPod」バッジ: Apple純正アクセサリと同等の品質基準を満たしていることを示す「Made for iPhone/iPad/iPod」バッジを製品に付けることができます。これは、消費者に安心感を与え、製品の信頼性を高める効果があります。

参考情報