複利シミュレーション｜一括・積立の将来額を自動計算

初期元本・毎月の積立額・想定利回り・運用期間を入力すると、複利で運用した場合の資産額を無料で計算できます。

複利シミュレーション

利回りの設定と結果の見方

想定利回りは、これからの運用で見込む年間の増減率です。 投資信託などの将来の利回りは確定していないため、まずは年利3％・5％・7％など複数の条件で計算し、最終額がどれくらい変わるかを確認します。この数値は比較用の例で、標準的な利回りや将来の予測を示すものではありません。

運用益が出ない場合は0％、資産が減る場合はマイナスの値でも試算できます。結果の「投資元本の合計」は自分で入れた金額、「運用損益」は運用による増減額です。目標額に届かない場合は、毎月の積立額や期間を変えると、条件ごとの差を確認できます。

手数料などを踏まえて試算する場合は、費用を差し引いた後の想定利回りを入力します。参考にする運用実績がすでに費用控除後なら、同じ費用を重ねて差し引かないようにしてください。

複利の計算例と早見表

複利は、運用で得た利益を元本に加え、その利益も含めて運用を続ける仕組みです。例えば、100万円を年利5％で20年間運用すると、約265万円になります。運用益を再投資しない単利なら同じ条件で200万円となり、約65万円の差が生まれます。

運用期間	100万円を一括運用	毎月3万円を積立
10年	約163万円	約463万円
20年	約265万円	約1,217万円
30年	約432万円	約2,446万円

年利5％を実効年率とし、税金・手数料を差し引く前の計算です。一括運用は追加投資なし、積立は初期元本0円・毎月末の入金としています。積立元本は10年で360万円、20年で720万円、30年で1,080万円です。

この2列は投入する金額が異なるため、一括投資と積立投資の優劣を示す比較ではありません。

計算方法と税金の扱い

一括運用と毎月積立の計算

初期設定では、年利を「1年間の運用で増減する割合」である実効年率として扱います。一括運用の計算式は 初期元本 ×（1＋年利）^運用年数 です。式中の年利5％を0.05として計算すると、100万円は1年後に105万円、2年後に110万2,500円になります。

毎月積立では、月利を （1＋年利）^(1/12)−1 で求め、前月末の残高 ×（1＋月利）＋毎月の積立額 を月ごとに計算します。年利5％の月利は約0.4074％です。年利0％では、初期元本と積立総額の合計になります。

他のシミュレーターと金額が違う理由

同じ「年利5％」でも、年利を12で割って月利を求める方式では、月利は約0.4167％になります。この方式で100万円を20年間運用すると約271万円となり、初期設定の約265万円とは差が出ます。比較するときは、ツールの「計算条件を確認・変更する」で年利の扱いを揃えられます。

積立を月初・月末のどちらに行うか、税金をいつ差し引くか、端数をいつ丸めるかによっても結果は変わります。本ツールは毎月末に積み立て、計算途中の残高を丸めずに処理し、表示時に四捨五入しています。

税引後・NISAを想定する場合

「最後に利益へ20.315％課税」を選ぶと、運用終了時に全額を売却し、利益に一括課税した場合の資産額を表示します。投資元本と損失には課税せず、年次表・グラフは各時点で売却した場合の税引後の概算に切り替わります。

20.315％は、上場株式等の売却益に対する所得税・住民税等を合わせた税率です。本ツールは比較のためにこの税率を固定し、将来の税制変更、途中の分配金や預金利息への都度課税、損益通算などは反映しません。制度の詳細は国税庁「株式等を譲渡したときの課税」で確認できます。

NISAで対象商品の運用益が非課税になる場合は、「税金を差し引かない」で試算できます。年間投資枠や非課税保有限度額の利用状況は自動判定しないため、投資予定額が制度の範囲内かは金融庁「NISAを知る」で確認してください。

実際の投資では価格が変動し、元本割れすることもあります。表示する金額は一定の利回りを仮定した名目額で、物価上昇による購買力の変化は含みません。