資産取り崩しシミュレーション｜何年もつ？毎月いくら使える？

今ある資産から毎月お金を引き出すと、何年もつのか？

資産額・利回り・取り崩し額を入力して、老後資金や貯蓄の残高を試算できます。

• 資産が尽きる時期と、将来の残高を計算
• 入力を変えながらグラフで比較
• 30年間など、使いたい期間から毎月額・必要資産を逆算
• 年金の不足額、定率取り崩し、物価上昇を考慮した試算

資産取り崩しシミュレーション

入力すると結果とグラフが自動で変わります。「この条件を比較に残す」を押してから月額や利回りを変えると、変更前後の残高を2本の線で比べられます。月別の金額はグラフをタップ、年間の合計は「年別の残高・取り崩し額を見る」を開いて確認してください。

「取り崩す資産額」には、生活費として使う予定のお金を入力します。急な出費への備えや家族に残しておきたいお金は分けておくと、取り崩しに使える範囲を確認しやすくなります。

1,000万円・2,000万円・3,000万円は何年もつ？

2,000万円から毎月10万円を取り崩す場合、運用なしなら16年8か月、年利3％が続く仮定なら23年で資産が尽きる計算です。 資産額と月額を変えると、次のようになります。

開始時の資産	毎月の取り崩し額	年利0％	年利3％
1,000万円	5万円	16年8か月	23年
2,000万円	5万円	33年4か月	60年後も残る
2,000万円	10万円	16年8か月	23年
3,000万円	10万円	25年	45年7か月
3,000万円	15万円	16年8か月	23年
5,000万円	15万円	27年10か月	58年5か月

※毎月末に取り崩し、物価上昇率0％、利回り一定、税金・手数料なし。最後の月は満額を引き出せない場合があります。「60年後も残る」は試算期間内に尽きないという意味です。

表の1,000万円・月5万円、2,000万円・月10万円、3,000万円・月15万円は、資産に対する取り崩し額の割合が同じなので、同じ利回りなら資産寿命も一致します。資産額と毎月必要な金額を組み合わせて見ると、自分に近い条件を探せます。

年利は将来にわたって固定されるものではありません。ツールの初期値3％は入力例です。運用なしの0％や、1％など低い利回りも試すと、想定より運用が伸びない場合の差を確認できます。

30年間使うなら、毎月いくら取り崩せる？

資産2,000万円・年利3％では、25年間なら月約9.44万円、30年間なら月約8.38万円が、期間末にほぼ使い切る目安です。毎月10万円を30年間引き出す条件では、開始時に約2,384万円が必要になります。

開始時の資産	30年間の毎月額：年利0％	30年間の毎月額：年利3％
1,000万円	2.77万円	4.19万円
2,000万円	5.55万円	8.38万円
3,000万円	8.33万円	12.58万円
5,000万円	13.88万円	20.97万円

※毎月末に同額を取り崩し、物価上昇率0％、利回り一定、税金・手数料なし。月額はツールと同じく100円未満を切り捨てています。

65歳から90歳までを考えるなら25年、95歳までなら30年が設定例です。ツールの「何年間使いたい？」を変えると逆算結果も更新され、「この月額で試算」から残高の推移を確認できます。この逆算は、期間末に資産をほぼ使い切る計算です。

年金で足りない分を取り崩し額にする

生活費が月25万円、年金などの手取り収入が月19万円なら、資産から補う額は月6万円です。ツールの「年金・物価・年齢の設定」で生活費と手取り収入を入力し、不足額を月額に反映できます。

将来の年金見込額は、日本年金機構の「ねんきんネット」による年金見込額試算で確認できます。家計の計算には、税金や社会保険料を差し引いた手取り額を使います。年金受給前後などで収入が大きく変わる場合は、期間ごとの条件で試算してください。

定額・定率・4％ルールの違い

取り崩し方によって、毎月使える金額と残高の減り方が変わります。

方法	引き出す金額の決め方	結果で確認すること
定額	毎月10万円など、金額を決める	その月額が何年続けられるか
定率	その時点の残高に一定の割合を掛ける	将来の受取額が生活費に足りるか
4％ルール	初年度は開始時資産の4％。翌年以降は引出額を物価に合わせて調整	物価上昇や値動きを含めて維持できるか

定率では、残高が減ると引き出す額も減ります。本ツールの入力範囲では、資産がある状態から定率で取り崩すと、計算上は残高がゼロになりません。そのため、定率を選ぶと、主要結果に「目標年数後の翌月受取額」を表示します。残高と受取額を一緒に確認してください。

よく聞く4％ルールは、初年度の引出額を開始時資産の4％とし、その後は物価に合わせて金額を調整する考え方です。毎年の残高の4％を引き出す定率方式とは計算が異なります。2,000万円なら初年度は年80万円、月換算で約6.67万円です。三井住友信託銀行の「資産取崩し期の運用の考え方」（PDF・1〜2ページ）でも、仕組みと過去の経験則に依存する点が説明されています。

近い金額の動きを試すなら、ツールの「毎月定額」に約6.67万円を入力し、物価上昇率を設定します。ただし、本ツールは一定利回り・毎月末取り崩しの計算です。過去の相場を使った4％ルールの成功率を検証する機能はありません。

物価上昇や下落で、試算はどう変わる？

取り崩し額を物価に合わせて増やす場合

2,000万円・年利3％・初年度月10万円で、月額を毎年2％ずつ増やすと、資産が尽きるまで18年5か月になります。増額しない場合の23年より、4年7か月短い試算です。初年度の月10万円は、18年経過後には約14.3万円に増えます。

ツールでは、物価上昇率を入れると定額の月額を1年ごとに調整します。「今のお金の価値」を選ぶと、将来の残高を物価上昇分で割り戻したグラフも確認できます。たとえば物価が毎年2％上がる場合、30年後の100万円は、開始時の約55万円に相当します。

取り崩し始めの下落が響く理由

取り崩し中は、下落の時期によっても結果が変わります。下落直後に生活費を引き出すと、回復局面に残る運用元本が小さくなるためです。三井住友信託銀行の前掲資料でも、マイナスのリターンが初期に来る場合と後半に来る場合の差が示されています。

例として、2,000万円から月10万円を取り崩し、年利が「2年間だけ−15％、それ以外は3％」となる条件を別に計算すると、次の差が出ます。

−15％になる年	資産が尽きるまで
開始1・2年目	14年5か月
10・11年目	18年4か月

※各年の利回りを実効月利に換算し、月末に10万円を取り崩した独自試算。物価上昇・税金・手数料なし。本ツールは一定利回りの入力のため、この年ごとの下落は再現しません。

計算に含めているもの・含めていないもの

本ツールは、年利を月次の複利利回りに換算し、運用損益を反映した後で月末に取り崩します。年利3％なら月利は約0.2466％です。定率では、毎月の月初残高に「設定した年率÷12」を掛けて取り崩し額を決めます。試算期間は最長60年です。

税金・手数料は自動計算していません。課税口座で投資信託などを売却すると、利益部分への課税により手取りが減ります。取り崩し額の全額に税率を掛けると、税負担を大きく見積もってしまいます。NISA口座の対象商品の売却益は非課税です。税金の基本的な違いは、金融庁の「NISAを知る」で確認できます。

口座の種類や運用コストを踏まえて条件を置き、生活費や残高が変わったときに再計算すると、使える金額の見直しに役立ちます。