「年収から税金や社会保険料を引くと、手取りはいくらになる？」と気になっている人も多いでしょう。
会社員の手取りは、額面年収から所得税・住民税・社会保険料などを差し引いた金額です。一般的には額面年収の70～80％程度が目安ですが、年収が高くなるほど手取りの割合は低くなります。
この記事では、年収100万～2,000万円の手取り額を一覧表で紹介します。年間だけでなく、月平均の手取りや税金・社会保険料の目安も確認できます。
【一覧表】年収100万～2,000万円の手取り早見表
年収100万～2,000万円の手取り額は、次のとおりです。
| 額面年収 | 年間手取り | 月平均手取り | 手取り率 | 所得税 | 住民税 | 社会保険料 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 100万円※ | 約100万円 | 約8.3万円 | 約100％ | 0万円 | 0万円 | 0万円 |
| 200万円 | 約164万円 | 約13.7万円 | 約82％ | 0万円 | 約7万円 | 約29万円 |
| 300万円 | 約240万円 | 約20.0万円 | 約80％ | 約3万円 | 約12万円 | 約46万円 |
| 400万円 | 約317万円 | 約26.4万円 | 約79％ | 約6万円 | 約18万円 | 約60万円 |
| 500万円 | 約394万円 | 約32.8万円 | 約79％ | 約9万円 | 約24万円 | 約72万円 |
| 600万円 | 約466万円 | 約38.9万円 | 約78％ | 約15万円 | 約31万円 | 約88万円 |
| 700万円 | 約531万円 | 約44.3万円 | 約76％ | 約28万円 | 約37万円 | 約104万円 |
| 800万円 | 約595万円 | 約49.6万円 | 約74％ | 約44万円 | 約45万円 | 約117万円 |
| 900万円 | 約662万円 | 約55.1万円 | 約74％ | 約63万円 | 約54万円 | 約121万円 |
| 1,000万円 | 約728万円 | 約60.6万円 | 約73％ | 約82万円 | 約64万円 | 約127万円 |
| 1,100万円 | 約794万円 | 約66.1万円 | 約72％ | 約101万円 | 約73万円 | 約133万円 |
| 1,200万円 | 約860万円 | 約71.7万円 | 約72％ | 約121万円 | 約83万円 | 約137万円 |
| 1,300万円 | 約924万円 | 約77.0万円 | 約71％ | 約140万円 | 約92万円 | 約144万円 |
| 1,400万円 | 約972万円 | 約81.0万円 | 約69％ | 約179万円 | 約101万円 | 約148万円 |
| 1,500万円 | 約1,024万円 | 約85.3万円 | 約68％ | 約210万円 | 約111万円 | 約156万円 |
| 1,600万円 | 約1,078万円 | 約89.8万円 | 約67％ | 約242万円 | 約120万円 | 約160万円 |
| 1,700万円 | 約1,132万円 | 約94.4万円 | 約67％ | 約274万円 | 約130万円 | 約164万円 |
| 1,800万円 | 約1,189万円 | 約99.1万円 | 約66％ | 約308万円 | 約139万円 | 約164万円 |
| 1,900万円 | 約1,245万円 | 約103.7万円 | 約66％ | 約341万円 | 約149万円 | 約165万円 |
| 2,000万円 | 約1,301万円 | 約108.4万円 | 約65％ | 約375万円 | 約159万円 | 約165万円 |
早見表の計算条件
- 2026年7月時点の制度・料率を基に計算
- 会社員・独身・扶養家族なし
- 40歳未満
- 東京都勤務・協会けんぽ加入
- 一般の事業
- 年収を12分割して毎月支給、賞与なし
- 給与所得以外の所得なし
- 給与所得控除、基礎控除、社会保険料控除を反映
- 住民税は前年も同程度の年収だったものとして概算
- 金額は1万円単位で四捨五入
2026年度の東京都の協会けんぽ健康保険料率は9.85％です。このほか、厚生年金保険料、雇用保険料、子ども・子育て支援金を社会保険料に含めています。
参照：協会けんぽ「令和8年度保険料額表」
※年収100万円は、家族の社会保険上の扶養に入り、勤務先の社会保険に加入していないケースを想定しています。社会保険への加入状況によって手取り額は大きく変わります。
※「月平均手取り」は年間手取りを12で割った金額です。賞与がある場合、毎月の給与振込額とは一致しません。実際の手取りは、標準報酬月額、賞与、勤務先、居住地、年齢、扶養家族、各種控除などによって異なります。
年収と手取りの推移をグラフで比較
年収が増えるほど手取りも増えますが、額面年収と同じペースで増えるわけではありません。年収500万円の手取りは約394万円、年収1,000万円では約728万円、年収2,000万円では約1,301万円が目安です。
年収が高くなるにつれて所得税の負担が大きくなるため、額面年収と手取りの差は徐々に広がります。
年収から手取りを計算する方法
会社員の手取りは、次の計算式で求められます。
手取り＝額面年収－所得税－住民税－社会保険料年収とは、会社から1年間に支払われる総支給額のことです。基本給だけでなく、残業代や各種手当、賞与なども含まれます。
一方、手取りは税金や社会保険料が引かれた後、実際に受け取れる金額です。給与明細では、一般的に「差引支給額」の欄に記載されています。
手取り＝額面年収－税金－社会保険料
給与から差し引かれる主な項目は、次のとおりです。
| 区分 | 主な項目 |
|---|---|
| 税金 | 所得税・復興特別所得税・住民税 |
| 社会保険料 | 健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料 |
| 年齢などによって加わるもの | 介護保険料・子ども・子育て支援金 |
所得税は、その年の所得を基に計算されます。毎月の給与から源泉徴収され、年末調整または確定申告で過不足を精算する仕組みです。
住民税は、原則として前年の所得を基に計算されます。そのため、新卒1年目や前年より収入が大きく変わった人は、早見表と実際の手取りに差が生じることがあります。
社会保険料は、単純に年収へ一定の料率を掛けるのではなく、「標準報酬月額」や「標準賞与額」を基に計算します。そのため、同じ年収でも毎月の給与と賞与の配分によって負担額が変わる場合があります。
手取りは額面の何割？年収別の目安
手取りの割合は、年収によって次のように変わります。
| 額面年収 | 手取りの割合の目安 |
|---|---|
| 200万～500万円 | 約79～82％ |
| 600万～900万円 | 約74～78％ |
| 1,000万～1,300万円 | 約71～73％ |
| 1,400万～2,000万円 | 約65～69％ |
年収1,000万円未満であれば、手取りは額面の約75～80％がひとつの目安です。
ただし、年収が高くなるほど所得税率が上がるため、年収1,000万円を超えると手取り率は徐々に低下します。「手取りは額面の8割」と一律に考えるのではなく、年収に応じて確認することが大切です。
年収から引かれる税金・社会保険料
会社員の給与から引かれるものは、大きく「税金」と「社会保険料」に分けられます。
所得税・住民税
所得税は、年収そのものではなく、年収から給与所得控除や所得控除を差し引いた「課税所得」に対してかかります。
給与収入－給与所得控除＝給与所得
給与所得－所得控除＝課税所得
課税所得×所得税率－控除額＝所得税所得税率は5～45％の7段階です。課税所得が増えるほど高い税率が適用されますが、すべての所得に最高税率がかかるわけではありません。税率が上がるのは、基準を超えた部分だけです。
また、所得税には2037年まで、原則として所得税額の2.1％に相当する復興特別所得税が加算されます。
2026年度税制改正では、所得税の基礎控除や給与所得控除の最低保障額が引き上げられました。改正は原則として2026年分以後の所得税に適用され、2026年12月の年末調整などで反映されます。
参照：国税庁「令和8年度税制改正による所得税の基礎控除の引上げ等について」
住民税は、都道府県民税と市区町村民税を合わせた税金です。所得に応じて課税される「所得割」と、一定額を負担する「均等割」などで構成されています。
一般的な所得割の税率は合計10％ですが、控除額や均等割などの扱いが所得税とは異なるため、単純に所得税の計算結果へ10％を掛けるわけではありません。
健康保険・厚生年金・雇用保険など
会社員が負担する主な社会保険料は、次のとおりです。
健康保険料
病気やけが、出産などに備えるための保険料です。
協会けんぽの健康保険料率は都道府県によって異なり、原則として会社と従業員が折半します。2026年度の東京都の保険料率は9.85％で、従業員の負担はその半分が基本です。
厚生年金保険料
会社員が加入する公的年金の保険料です。
厚生年金保険料率は18.3％で、原則として会社と従業員が半分ずつ負担します。従業員の負担割合は9.15％です。
ただし、厚生年金保険料には標準報酬月額の上限があるため、年収が増え続けても保険料が同じ割合で増えるわけではありません。
雇用保険料
失業したときや、育児・介護のために休業したときなどの給付に使われる保険料です。
2026年度における一般の事業の雇用保険料率は、労働者負担が賃金の5/1,000です。
介護保険料
40～64歳の健康保険加入者は、健康保険料に加えて介護保険料を負担します。
そのため、同じ年収・同じ家族構成でも、40歳未満と40歳以上では40歳以上の方が手取りが少なくなる場合があります。
子ども・子育て支援金
2026年度から、医療保険料とあわせて子ども・子育て支援金が徴収されています。
協会けんぽの2026年度の支援金率は0.23％で、会社員の場合は原則として会社と従業員が折半します。
同じ年収でも手取り額が変わる理由
早見表の金額は、一定の条件を設けて計算した目安です。実際には、年収が同じでも次のような条件によって手取り額が変わります。
- 年齢
- 居住地・勤務地
- 加入している健康保険
- 毎月の給与と賞与の配分
- 配偶者や扶養家族の有無
- 生命保険料控除や医療費控除などの適用
- 住宅ローン控除の有無
- 前年の所得
年齢や住んでいる地域による違い
40～64歳の人は介護保険料を負担するため、40歳未満の人より手取りが少なくなるのが一般的です。
また、協会けんぽの健康保険料率は都道府県ごとに異なります。東京都以外で勤務している場合や、勤務先の健康保険組合に加入している場合は、早見表と社会保険料が異なります。
住民税についても、所得割の標準税率は原則として合計10％ですが、均等割などの金額が自治体によって異なる場合があります。
配偶者・扶養家族の有無による違い
配偶者控除や配偶者特別控除、扶養控除などを受けられる場合は課税所得が減るため、独身・扶養なしの場合より税負担が軽くなる可能性があります。
ただし、結婚していれば必ず配偶者控除を受けられるわけではありません。本人と配偶者の所得など、一定の条件を満たす必要があります。
また、16歳未満の子どもは、原則として所得税の扶養控除の対象になりません。子どもがいるだけで早見表より手取りが増えるとは限らない点に注意しましょう。
参照：国税庁「扶養控除」
まとめ
会社員の手取りは、額面年収から所得税・住民税・社会保険料などを差し引いた金額です。
年収別の手取り額は、次の金額がひとつの目安になります。
- 年収300万円：手取り約240万円
- 年収500万円：手取り約394万円
- 年収700万円：手取り約531万円
- 年収1,000万円：手取り約728万円
- 年収1,500万円：手取り約1,024万円
- 年収2,000万円：手取り約1,301万円
年収1,000万円未満では、手取りは額面のおよそ75～80％が目安です。一方、年収が高くなると所得税の負担が増えるため、年収1,500万～2,000万円では手取りが額面の65～68％程度になることもあります。
ただし、実際の手取りは年齢や居住地、家族構成、賞与、各種控除などによって変わります。早見表は目安として利用し、正確な金額は給与明細や源泉徴収票で確認しましょう。