NTTの固定電話を使わなくなったときは、解約の手続きが必要です。NTT東日本・NTT西日本のどちらと契約しているか、また加入電話かひかり電話かによって、申し込み先が異なります。
解約の問い合わせ電話番号やWebでの申し込み方法、必要な情報、費用を整理しました。電話加入権を残す「利用休止」との違いや、解約前に確認しておきたい注意点も紹介します。
NTT固定電話の解約窓口と申し込み方法
NTTの固定電話は、Webまたは電話で解約を申し込めます。 まずは契約している電話サービスを確認し、該当する窓口から手続きを進めてください。
解約の電話番号・受付時間
| 契約先・電話サービス | 問い合わせ電話番号 |
|---|---|
| NTT東日本：加入電話・光回線電話など | 0120-116-000 |
| NTT東日本：ひかり電話 | 0120-116116 |
| NTT西日本：加入電話・光回線電話など | 116（NTT固定電話から）または 0800-2000116（携帯電話などから） |
| NTT西日本：ひかり電話 | 0120-116116 |
受付時間はいずれも9:00～17:00で、土日・年末年始（12月29日～1月3日）を除きます。
電話機をすでに取り外している場合も、携帯電話から該当するフリーダイヤルを利用できます。
Webから解約する場合
加入電話の解約は、NTT東日本・西日本の公式サイトから申し込めます。
NTT東日本はページ内の「解約」から、NTT西日本は注意事項への同意後に申し込み画面へ進みます。
なお、Webフォームの送信だけでは解約手続きは完了しません。NTT東日本では担当者から確認の電話が入るため、申し込み後の着信やメールを確認してください。連絡が取れない場合、手続きが完了しないことがあります。
加入電話とひかり電話の見分け方
自宅で使っている電話機の見た目だけでは、契約しているサービスを判断できません。請求書や契約書に記載されたサービス名を確認します。
| 請求書などの記載 | 主な電話サービス |
|---|---|
| 回線使用料 | 加入電話 |
| 加入電話・ライトプラン | 加入電話・ライトプラン |
| 光回線電話 | 光回線電話 |
| ひかり電話 | ひかり電話 |
| ひかり電話ネクスト | ひかり電話ネクスト |
加入電話は、従来の電話回線を利用するサービスです。ひかり電話は光回線を利用する電話サービスで、光回線電話やひかり電話ネクストとは契約内容が異なります。
契約内容が分からない場合は、次の公式案内から確認できます。
NTTのひかり電話を利用している方は、加入電話とは別の解約ページから申し込みます。
ドコモ光やソフトバンク光などの事業者と電話サービスを契約している場合は、その契約先に解約を申し込んでください。
NTT固定電話を解約する手順
ここでは、NTTの加入電話を解約する場合の流れを説明します。
1. 契約情報を用意する
解約を申し込む前に、次の情報を用意しておきましょう。
- 解約する固定電話の番号
- 契約者名義と設置先住所
- 連絡先の携帯電話番号・メールアドレス
- 解約希望日
- 解約後の請求書の送付先住所・宛名
電話番号や契約者名義が分からない場合は、請求書や契約時の書類を確認してください。手続きによっては本人確認書類の提出を求められることがあります。
2. Webまたは電話で解約を申し込む
Webの場合は、公式サイトの解約フォームに必要事項を入力します。電話の場合は、窓口で固定電話を解約したい旨を伝え、案内に従ってください。
引っ越しなどで電話を止めたい日が決まっている場合は、解約希望日を指定します。
NTT東日本では、フォームに入力した停止希望日の翌日以降に電話を止める仕組みです。希望日以降も電話を使用すると通話料が発生するため、日程には余裕を持って申し込みましょう。
3. 解約完了と最終請求を確認する
NTT側で回線の停止工事が行われると、固定電話を利用できなくなります。通常の加入電話の解約工事では、自宅での立ち会いは不要です。
NTT東日本では解約手続きの完了後にメールが届きます。NTT西日本では、請求の締め日の関係で解約後も1～2回請求が発生する場合があります。
最終請求の精算が終わるまでは、支払いに使用している銀行口座を維持しておくと安心です。
NTT固定電話の解約費用と電話加入権
解約金と工事費
NTTの加入電話は、通常の解約で解約金や工事費がかかりません。 ただし、設備の状況や工事内容によっては費用が発生する場合があります。
ひかり電話や光回線電話は条件が異なります。例えば、光回線電話で作業員による撤去工事を希望する場合や、フレッツ光も同時に解約する場合は、撤去工事費が発生することがあります。
フレッツ光などの工事費を分割払いしている場合は、残額の精算にも注意してください。具体的な金額は契約サービスと工事内容によって変わるため、申し込み時に確認できます。
解約すると電話加入権はどうなる？
電話加入権とは、NTTの加入電話を利用するための権利です。以前から固定電話を契約している方の中には、加入時に施設設置負担金を支払った方もいるでしょう。
加入電話を解約すると電話加入権は消滅し、後から復活させることはできません。 過去に支払った施設設置負担金も返金されません。
将来また固定電話を使う可能性があり、加入権を残したい場合は「利用休止」という方法があります。ただし、NTTでは従来の加入電話から新しい電話サービスへの移行を進めているため、休止しても以前と同じサービスで再開できるとは限りません。
解約・利用休止・一時中断の違い
NTTの加入電話を使わなくなった場合は、解約のほかに「利用休止」と「一時中断」を選べます。
| 比較項目 | 解約 | 利用休止 | 一時中断 |
|---|---|---|---|
| 電話の利用 | 終了 | 停止 | 停止 |
| 毎月の回線使用料 | なし | なし | 必要 |
| 電話加入権 | 消滅 | 維持 | 維持 |
| 再開時の電話番号 | 引き継げない | 原則、新しい番号 | 同じ場所なら原則同じ番号 |
| 工事費 | 原則無料 | 停止時・再開時に必要 | 停止時・再開時に必要 |
| 向いているケース | 今後使わない | 加入権を残したい | 同じ番号で再開したい |
※加入電話を基準にした比較です。加入電話・ライトプランは利用休止の対象外です。
今後使わないなら解約
家族全員がスマートフォンを持ち、固定電話への着信もほとんどない家庭なら、解約によって毎月の基本料金を節約できます。
電話番号や加入権を残す理由がなければ、解約が最も簡単です。
電話加入権を残したいなら利用休止
利用休止は、電話加入権を残しながら回線の利用を止める手続きです。休止期間中の回線使用料はかかりません。
利用休止の基本期間は5年間です。申し出がなければさらに5年間延長されますが、休止または延長手続きから10年間何も申し出ないと、契約は解除されたものとして扱われます。延長の申し出をすれば、その後も継続できます。
休止時と再開時にはそれぞれ工事費がかかり、再開しても以前の電話番号は使えません。
また、NTT東日本・西日本では、老朽化した電話回線から光回線・モバイル回線を利用するサービスへの移行を進めています。2026年から一部地域で先行的な移行が始まり、2035年頃までに段階的に移行する方針です。
先行実施エリアでは、利用休止からの加入電話の再開を受け付けられない場合もあります。
加入権を残す明確な理由がある方は利用休止を検討できますが、将来の固定電話利用に備えるなら、新しい電話サービスへの移行も選択肢になります。
同じ電話番号を残したいなら一時中断
一時中断は、電話の利用を止めながら番号を保持する手続きです。同じ場所で再開する場合、原則として以前の番号を利用できます。
ただし、一時中断中も毎月の回線使用料がかかり、停止時と再開時には工事費も必要です。
自宅の建て替えなどで一時的に電話を止め、後から同じ番号で利用を再開したい場合に向いています。毎月の固定電話料金を節約したい場合は、解約や利用休止の方が適しています。
なお、利用休止・一時中断の工事費は、設備状況や申し込み時期によって異なります。NTT東日本では2027年4月から工事費の改定も予定されているため、実際の金額はNTT東日本の手続き案内またはNTT西日本の手続き案内で確認してください。
固定電話を解約する前の確認事項
現在の電話番号を他社でも使いたい場合
固定電話番号を他社の電話サービスへ引き継ぎたい場合は、NTTを解約する前に移行先の事業者へ申し込んでください。
番号ポータビリティという仕組みにより、対応するサービス間では同じ番号を引き継げる場合があります。
利用できるかどうかは電話番号や契約状況、移行先のサービスなどによって異なります。移行先で番号の継続利用が可能か確認し、その案内に従って手続きを進めます。
NTTの固定電話を先に解約すると、現在の電話番号を引き継げなくなるおそれがあります。
インターネットも解約されるのか
NTTの加入電話とフレッツ光などのインターネット回線は別契約です。加入電話だけを解約しても、通常はインターネットを引き続き利用できます。
ひかり電話の場合も、電話サービスだけの解約は可能です。ただし、ひかり電話ルーターの機能が停止したり、機器の返却・交換が必要になったりすることがあります。使用している機器によっては、インターネット接続の再設定や新しいルーターの用意が必要です。
インターネットを残したい場合は、電話だけを解約することを申し込み時に伝えてください。
FAXや各種サービスへの登録番号
固定電話を解約すると、その回線を利用するFAXや電話転送サービスも使えなくなります。ホームセキュリティなど、電話回線につながる機器を使用している場合は、提供会社にも確認が必要です。
銀行、保険、病院などに固定電話番号を登録している場合は、携帯電話番号などに変更しておきましょう。
また、引っ越し先でも固定電話を使う予定があるなら、NTTの移転手続きも検討できます。契約者が亡くなった場合は、家族などが契約を引き継ぐかどうかを決め、解約または名義変更の手続きを進めます。
参考資料